年収1000万のお金の使い方で抑えるべき３＋１のポイント【抑えないと赤字転落】

年収1000万の実態

年収1000万円稼いでいる人は世の中全体の4.3%ですので、収入をしっかりと稼げている上位層であることは間違いありません。年収1000万円稼いでいるということ自体は素晴らしいことですし、これからもさらに収入を増やす施策を打って行きましょう。

一方で、年収1000万円稼ぐということと同じぐらい大切なことが、お金をどう使っていくかという点です。

年収を大きくしていくこと以上に、実際に稼いだお金から必須な費用を差し引いた、可処分所得を大きくしていくことが大切です。

お金の使い方が穴のばっくりと空いたザルだと、いくらあなたの年収が増えたところで、手元に残らず、結局のところ意味がありません。

本稿では、お金の稼ぎ方ではなく、お金の使い方に焦点を当てたお話をしていきます。

年収1000万に奢って支出を重ねたらゲームオーバー

年収1000万の人と年収700万の人では、年収では300万の違いがありますが、手取りになるとその差は大きく縮みます。

賞与を全体の20％として計算をしてみると以下の税金・保険料が発生します。（扶養なしのシミュレーション）

所得税 777,100 円
住民税 611,300 円
厚生年金 863,760 円
健康保険 502,920 円
雇用保険 30,000 円

※参考：税金・社会保障教育

その結果、

年収1000万円の手取り → 7,330,120円
年収700万円の手取り → 5,293,060円

となり、手取りでは200万の違いに圧縮されます。

実は、租税公課が結構重くのしかかってきています。実際の手取りが658万なんだという認識でいた方が健全です。

ここに気づかずに年収1000万でお金を稼いでいると勘違いして支出をしてしまうと痛い目にあってしまうのです。

住宅を購入すると平均的な暮らしをするだけで老後赤字

ここより先は、フィナンシャルプランナーが書いた以下の専門書籍を参考にしています。

以下の表は、総務省の実施している家計調査から、収入階層別にそれぞれの階層の家計が25- 65歳の40年間で、どれだけ貯蓄できるのか、その平均値を計算したものです。

25〜65歳の40年間の合計値の推計。住居費は、「住まい」購入のお金事情調査（リクルート住まいカンパー、ベネッセコーポレーション）より算出。
その他は総務省統計局「家計調査」から著者が推計。

つまり、住宅を購入した場合、年収1000万円以下のすべての階層で赤字になってしまうという状況でです

そして、年収1000万円以上であっても平均的な消費を超え、高級品の購入や旅行をコントロールせず消費すると、将来、貯蓄が赤字になるのです。

大きな支出の３＋１の特性を抑えよう

人生の中で大きな支出となるものが、以下の3つになります。

それぞれ一つづつ見ていきましょう。

1. マイホーム

マイホームは人生で1番大きな買物と言われています。

私はマイホームを保有していませんが、何軒かのマンションの内覧会に初めて行きました。
その際に年収の７掛けぐらいまで住宅ローンが組めるということでした。

の家を購入できるのがおおよその相場観ですね。

高収入の人は業務で大きな責任・リスクを背負って仕事しており、その見返りとして高い収入を得ていますが、今後どこまで安定して高い収入でいられるかは人それぞれだと思います。

今の年収を母数としてローンを組む限り、年収の高さ７倍の幅で変える物件が変わるので、銀行の与信とは別に、リスクを自分でも認識して判断する必要があります。

持ち家を購入する場合は使うお金は投資となります。賃貸の場合は消費となります。

そのため毎月同じ金額を支払っていると仮定するとなんだか賃貸の方が損な気がするのですが、実際にそうなのでしょうか。

持ち家を保有した時の最大のリスクはローンが支払えなくなった時です。保有すると資産価値は目減りしますし、人口が減っているなかで需要が高い物件を購入する必要があります。そのリスクを乗り越えることができ目算が立つのであれば、持ち家の方がいいということです。

賃貸の場合、状況に応じて変化できるということです。消費ではあるので最終的に手元に残るものではないですが、新たに保有コストをかけて回収できないリスクや保有しているがゆえのメンテナンスコストも発生しないことは大きなメリットです。

年収1000万円が前提のローンを組む時には

といった条件とをクリアする必要があります。

年収1000万稼いでいる人はがそのようなミスをするとは思えないですが、

など不確定要素の高い状況をベースとした、リスク高いローンを組むのはアウトですね。

支払う金額 / 少なくともローンを支払う月数　の毎月払い続ける金額が、
その期間払い続けられる確度の高い見通しが必要です。

私としてはそもそも大きなローンを自分のためにするのははどうなんだろうか、自分の生活を豊かにするよりも、人の生活を豊かにするために、自分は安い家に住んででも、他人にいい家を貸す投資資金にするのが良いのではと考えます。

2. 保険代

保険代は人生で２番目に大きな買物と言われています。
何に保険をかけるべきなのか、先ほど紹介した書籍の指南がわかりやすいので紹介します。

頻繁に起きるし、起きた時のダメージが大きいAはもう最初からそれが発生しないように回避しておくということが一番の打ち手です。
保険をかけるべき部分は、頻度は少ないものの、起きた時のダメージが大きいものです。

火災保険・損害保険・死亡保障・就労不能保障がそれにあたります。
医療保険は、サラリーマンであれば疾病手当金や高額療養制度が用意されており、入る必要がない、と先の本の著者は断言。
少なくとも、プロからそういう意見があるという前提で無駄がないか自分で調べて判断すべきですね。

出典：平成25年度 生命保険文化センター「生活保障に関する調査」を編集

年収1000万以上稼いでいる人は、年間64万円の保険料の支払いをしていますので、20年間支払うと、1300万近い出費になっています。

保険は先のマイホームや次の養育費と比較して、大型出費の中で状況に応じて見直しやすい出費です。

いわゆる総合窓口をしている保険代理店ですが、ファイナンシャルプランナーが対応し、無料相談できるサービスがあるので紹介します。不必要な費用を削減するきっかけになりますので、まだ活用したことがない方は一度サイトを覗いてみてはいかがでしょうか。

3. 教育費

子供を持つ親であれば、子供のためならどれだけでも教育させてたげたい、という気持ちを持っている人も多いでしょう。
以下は、文部科学省が発表しているケースごとの「大学卒業までにかかる費用」です。

都市部では私立の学校に行かせたいとお考えの方も多いと思いますが、全て私立で行かせた場合は、2450万/人かかります。
２名いたら、約5000万。つまり、マンションを１つ購入するのと同じぐらいの費用が発生するのです。

そういった先の認識をして、計画をしてシミュレーションした方が良いです。

底なしの愛情を教育費というかたちで表現すると、年収1000万円ではたどり着けない金額の費用となってしまうのです。
自分が仕事を引退しても、保有している資産を切りくづして子供の教育費に当てていくなどの動きになります。

＋1 とは・・・

+1とは、妻が専業主婦になることです。
これも小屋さんの本で知った事実で衝撃的で、以下に要点を書きました。

仮に大卒の奥さんが２８歳で第１子、31歳で第2子を出産する場合、
出産後の就業状況によってどれだけ収入が変わるのか、という話なのですが、

それによって、生涯収入がどう変わるかというと

つまり、億ションのほうが専業主婦より安いという結論で、
奥さんが社員として仕事に戻るかどうかで２億〜2.5億円の家計が変わるんです。

年収一千万だからと言って、奥さんが消費する側で終わるのか、奥さんも仕事に戻るかでかなり大きな違いになります。

まとめ

年収1000万円は、租税公課で結構削られますし、決して余裕がある状態はないです。

マイホーム、保険、教育、専業主婦

といった、３＋１ですぐに見直しできるのは保険料です。

保険の中でも、自動車保険はウェブで無料で見直しできるので、自動車保険に入っている方は見直し余地あるか見てください。

インズウェブの自動車保険一括見積もりサービスを初めて利用した方は、平均3万円保険料が安くなっています。

とのこと。
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今後の相談を時間をとってプロのフィナンシャルプランナーに相談するのがいいと思います。最初からコストをかけたくなければ保険代理店のサービスを使って無料で試算してもらっちゃうのが良いです。
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